日経平均が2万4000円台を突破したのも束の間、その後の全体相場は荒れ模様。だが、個別に見れば、株価が2倍以上に化けそうな銘柄が潜んでいる。今のうちに仕込んで、平成最後の年にハイリターンをゲットしよう！ 「先行きを見通すのが非常に難しい情勢。特に米中関係がどこまでこじれて、日本企業の業績にどの程度の影響を及ぼすのかが読みづらいのが実情です」 　ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏は、開口一番そう指摘する。というのも、米国中間選挙において米共和党は下院で過半数を失ったが、トランプ大統領としても中国に向かって振り上げた拳を今さら引っ込められないからだ。そして関税の引き上げを強行すれば、既に減速傾向の中国経済はさらに失速。米国も自国の輸入物価上昇を招き、無傷では済まない。となれば当然、日本企業にも悪影響が及びかねないのだ。 「米中が互いに譲歩して穏便な方向に進めば、日経平均は春までに2万5000円をめざしても不思議はありません。しかし、関税引き上げが現実となった場合にはショック安で、瞬間的に2万円を割り込む展開も想定されます」 　こうして世界経済に暗雲が立ち込めてきたこともあって、日本企業の’19年3月期業績は当初に期待していたほど伸びないとの見通しも強まってきている。現状のPER（株価収益率＝業績と株価を比較した数値）からは割安感がうかがえるものの、業績予想が下方修正されれば、むしろ割高にさえなりうる。仮に目立った業績拡大を期待できないとなれば、来年の日経平均は2万1000～2万3000円のレンジ内で一進一退となる公算が大だと井出氏は読む。一方で、次のようにも言及。