「利上げの打ち止めが株価へポジティブに働く可能性がありますし、それが米ドル／円を押し上げるかもしれません。ただ、上値は限定的です。’16年12月につけた118円が限界でしょう。しかし、パウエルが金融政策のニュートラル化を打ち出すと相場が動く可能性が高い。来年はパウエルの言動に細心の注意を払う必要があります」 　’19年に注意すべきは円高リスクだと西原氏は見ている。 「トランプ米大統領の政策はあらかた値動きに織り込まれていますし、中間選挙は上院が共和党、下院が民主党と『ねじれ』が発生しています。トランプの政策が通りづらい議会状況ですから、トランプ要因での米ドル／円上昇のリスクは低い。むしろ、トランプ政権を見ると、ペンス副大統領が中国への強硬姿勢を露骨に示して話題となったように米中対立の熾烈化など、円高方向の力が働くのではないでしょうか」 　そして、最大の円高要因になり得ると西原氏が注目するのは米国株市場だ。 「米国株を筆頭に世界の株式市場は高値圏を維持していましたが、米中貿易戦争で上海市場が崩れ、本丸であるNY市場も10月以降、変調を来しています。ダウ平均は2万6000ドルでダブルトップとなり、GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）を筆頭にハイテク系の不調が露呈。10月にもプチクラッシュ的な相場がありましたが、米国株市場が大きく崩れると世界同時株安、リスクオフ相場になる。そのときは米ドル／円も大きく崩れるでしょう。目先のターゲットは’18年安値の104円ですが、震度の大きなショックが来れば100円割れもある。この数年、米ドル／円の値幅が縮小しており、チャートは『陰の極』といった様相です。いつ相場が急落してもおかしくないと見ています」 　米利上げと米中貿易戦争で円高は必至の’19年。この円高ショックへの備えを固めているのは、億り人への到達も間近な個人投資家の余弦氏だ。 「火元はトランプかもしれないし、紛糾しているイタリアの予算かもしれない。いずれにせよ近い将来、何かしらの○○ショックが来て円高に動く。なので、米ドル／円のトレードでも正直L（ロング）は入りにくい。チャートがS（ショート）を示せばエントリーしています」 　余弦氏はチャートを基本にトレードしている。それも日足に25と75の移動平均線を表示させるだけのシンプル手法だ。 「移動平均線が揃って上昇していれば、ローソク足が移動平均線まで戻ったところでトレンドフォローします。逆に上昇してきたところでレジスタンスのラインではね返され、移動平均線からも大きく乖離していればS。’18年10月は去年から何度もはね返された114円のレジスタンスでやはりはね返され、移動平均線からも乖離していたので売りやすい場面でした」 　25日移動平均線へのタッチで半分を利確し、直近高値の上に置いていたストップを25日移動平均線の上に置き直すという、教科書通りのトレードを行っている。 「週足でも同じ考え方でトレードしています。派手さはないかもしれませんが、十分に通用する手法です」