さまざまな条件はあるものの、彼らの投資対象となるための最も重要な条件は、時価総額が大きく活発に取引される銘柄であることだ。 「外国人投資家から見れば日本株の多くは中小型株のようなもの。彼らの取引ボリュームはとにかく大きいので流動性は不可欠で、最低でも500億程度の時価総額は必要です。中には5000億円程度を最低ラインとする運用機関もあるほど」（菊地氏） 　しかし大型株の中には株価が高すぎて個人投資家にはハードルが高い銘柄もあるうえ、中小型株のような「大化け」は期待しにくく、投資妙味としては大きくない。 「とはいえ、ブラックロックやフィデリティといった大手運用機関ではアジアの中小型株専門チームを擁しており、新興株や中小型株にも投資しています」 　菊地氏によると、前述したダイフクは今でこそ時価総額は7000億円を超えているが、1年前の株価は今の約3分の1の水準で、中小型株アナリストが調査を担当している。また、マザーズから東証1部に市場変更したペプチドリームや、半導体製造に不可欠な特殊ガスを扱うジャパンマテリアルも、その成長性を外国人にも評価される銘柄。不動産投資プラットフォームを提供するインベスターズクラウドは、不動産業界のテクノロジー企業と見られているという。 　外国人に見初められるチャンスは、中小型株にも十分ある。