外国人投資家の資金が向かう先は短期中心の先物と、長期中心の現物株に分かれるが、菊地氏は「この秋の日本株買い急増はマクロ・ヘッジファンドの先物買いが中心だった」と話す。 「長期保有専門の外国人投資家はまだそれほど買っておらず、今後日本株の投資割合を引き上げる余地は十分残されています」 《主な外国人投資家》 ●年金基金 　文字通り年金資金を運用する機関。有名なのは米最大の公的年金基金である「カルパース（カリフォルニア州職員退職年金基金）」で、日本円で40兆円近い資産を保有。 ●投資信託 　外国人投資家向けの日本株アクティブ投資信託など。大手運用機関が設定しており、こうした投信をマザーファンドとする個人向け投信が日本で販売されることもある。 ●政府系ファンド 　国の資産を運用する投資ファンド。いわゆる「オイルマネー」である中東産油国の政府系ファンドは、原油安が続くと資産売却に動き、日本株の下落圧力となることも。 ●ヘッジファンド 　富裕層などから預かった資金を運用する機関で短期運用が主体。決算時期を11月とする機関が多く、この時期に換金需要が高まることから市場の下落圧力になるアノマリーも。 【みずほ証券チーフ株式ストラテジスト　菊地正俊氏】 CFA協会認定証券アナリスト。大和証券、大和総研、メリルリンチ日本証券などを経て2012年より現職。近著に『日本株を動かす外国人投資家の儲け方と発想法』がある 【フィスコ株式為替アナリスト　田代昌之氏】 新光証券（現・みずほ証券）、シティバンクなどを経て現職。現物株に加え、先物・オプション動向を分析。フィスコの仮想通貨ビジネスも手がけ、ビットコインにも詳しい 取材・文／森田悦子　図版／ミューズグラフィック