【現役愛人が説く経済学3】富裕層男性との独占契約を結ぶには、潜在ニーズをつかむ必要がある

東條才子

上客は、ニーズに満たないと思うとめったにお金を払わない。「契約締結」に必要なプロセスとは

 皆さまこんにちは。東條才子と申します。金融機関で働きながら、常時4~5人の男性と「愛人」契約を結び、対価を得ております。お昼の仕事と愛人業、どちらも私にとってはやりがいのある「仕事」ですが、読者の皆さまの中には、疑問をもつ方もおられるでしょう。

「愛人生活って、男性に媚を売ってお金をもらうんだからラクだし、仕事といえないのでは?」

 世間一般的な「愛人生活」のイメージからすれば、そう思われるのも当然です。女性はある程度の若さがあれば、男性からいとも簡単にお金を引き出すことができる(と思われている)社会ですから、仕方ありません。が、今回はそれでも私が「愛人=仕事」と言い切る理由を綴りたいと思います。

男性はよほどのニーズが満たされない限り、簡単にお金を払わない

 愛人はもちろん、賃労働に従事するビジネスマンや、家事労働にいそしむ専業主婦とはまったく異なる世界でございます。しかし、そうした「仕事」と愛人契約には、共通する部分が多々あるのです。男性(顧客)のニーズにあったきめ細かなサービスを提供し、満足度をあげることが利益につながるからです。

 たとえば、会社役員の50代男性が愛人を探しているとします。個人年収も3000万円を超える彼は、奥さんも子どももおり、ビジネスの人脈も広いわけですが、どこか満たされない気持ちがある。そこで、若い女性に癒やしを求めているとしましょう。

 彼は社内不倫などというハイリスクな公私混同はせず、社外に、秘匿性のある関係性で付き合える女性との出会いを求めます。

 ここまでが、誰でも想像の及ぶ「愛人探しの顕在ニーズ」でございます。

 が、その先が難しい。表面的なニーズだけでなく、当の男性さえも気が付かない潜在ニーズを掘り起こさない限り、男性は1人の女性にお金を渡してまでお付き合いしようとは思わないのです。

次のページ 
男性の潜在ニーズを言語化する事前ヒアリングが顧客獲得の肝となる

1
2
4
5
関連記事
6
7