田舎の耕作放棄地や都心の空き家が問題になる昨今、活用するアテのない土地や建物を持っている人は少なからずいるのではないだろうか。不動産関連の比較査定サイト「スマイスター」を運営するシースタイルは、全国200人を対象に、「所有する土地の今後の活用法」についての調査を実施。 　調査対象者は「“自身または親族が居住する宅地”以外の土地も所有している」という30代以上の男女。どのような結果になったのか。早速、詳しく見ていこう。 　まずは、自身や親族が住む宅地以外の土地を持っている人に、「今後どのように活用したいか」を聞いてみたところ、26.5％が「売却したい」と回答。さらに「土地活用の意向はない」（23.5％）、「わからない」（15.5％）と続いた。 　そこで「売却したい」と回答した人を対象に、売却までの希望期間について尋ねたところ、41.5％の「未定」が最多の回答だった。「売却したい」という意志はあるものの、具体的な時期までは考えていない人が多いようだ。ちなみに続いて、「1年以内」（26.4％）、「2～3年未満」（10.9％）、「1～2年未満」「4～5年未満」（ともに9.4％）という結果となった。 　では、そもそも、そんな住居用以外の土地「遊休地」を持っている人の平均年齢は何歳なのだろうか？