トランプ氏は「米国優先」の内向き志向の政策であるので、グローバル企業が多い大型株のS＆P500よりも、グローバル展開している企業が少ない米国中小型株の「ラッセル2000」が買われたことは理解しやすく、納得できるだろうと思われる。 　トランプ氏が掲げる政策のひとつである法人税減税であるが、税率が15％まで下がると、グローバル展開して常に減税効果を探っている企業よりも、減税の手段をもたない米国内のみの事業を展開している企業が多い米国中小型株の企業の方が、減税効果が大きいことが予想される。したがって、トランプ氏による法人税減税が実現されたならば、法人税減税だけの効果を見ると、「ラッセル2000」はS＆P500をアウトパフォームするのではないかと考えられる。 　2013年のノーベル経済学賞を受賞した3人の内のひとり、シカゴ大のユージン・ファーマ教授は、「効率的市場仮説」で知られている。そんな彼が、1993年にケネス・フレンチ教授とともに研究を行い発表した「ファーマ-フレンチの3ファクターモデル」がある。これは、株式の期待収益率を市場ポートフォリオのリスクプレミアム、時価総額リスクファクター、PBRリスクファクターの3要因で記述するというモデルで、時価総額が小さい株式ほど収益率が高くなる小型株効果やPBR(簿価時価比率）が小さい株式ほど収益率が高くなるバリュー株効果などのアノマリーに対して、時価総額とPBRにアノマリーの要因が集約されることを実証的に示したモデルであり、まさしく中小型株優位のアノマリーを説明していると言える。