研究費供給問題を解決しなければ、日本人のノーベル賞受賞は打ち止めになる

「文科省、財務省、政治家にはなんとかしてほしい」

 最初は海のものとも山のものともつかないような研究が、のちに人類社会に大きく役立つ基礎となった例は、数多くある。科研費のような競争的研究資金は、すでに確立されていたり、流行っている学問分野に分配されやすい。リスクが高かったり、短期間での応用化が難しかったり、理解できる専門家が少ない新しい研究の芽は水を与えられる機会は少なくなったのだ。  さらに、大学運営費交付金の縮小により、国立大学などでは新規採用する教員の数も減少する見込みである。定年者の再雇用も廃止される方向で進んでいる。細胞が外部から新たな栄養素を調達できなくなると、自らの部品(タンパク質)を分解して再利用するのがオートファジーだが、大学は、新たな栄養素も、今ある部品も再利用できず、オートファジーが機能せずにただただ痩せ細っていく運命にあるわけだ。  このようなトレンドが続けば、基礎研究の破壊を招きかねず、日本が科学立国の看板を外すことになりかねない。筆者が見聞するかぎり、研究者たちは皆だいたい同じ意見をもっている。「文科省、財務省、政治家にはなんとかしてほしい」。この意見は正論だし、筆者も同意見だ。
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研究者の苦境は今後も改善される見込みはない
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