景気回復に伴い企業の求人数が回復し、学生有利の“売り手市場”となっている今年の就活戦線。ところが、依然として採用側は「学歴フィルター」なるもので、学生たちを選別しているらしい。さらに、選考対象となる大学間においても、露骨な差別が存在しているという。 　双子のAくんとBくんはまさに瓜二つ。高校の成績も互角だった。だが、Aくんが慶應大に合格したのに対し、Bくんは同じ大学に行けず、立教大に。そして就活の時期を迎え、2人は某大手企業の会社説明会に参加するのだが……。 　驚くべきことに、Aくんの応募用アカウントに表示された予約受付開始時間は、Bくんのそれよりも半日以上早かった。つまり、偏差値で上位の大学から優先予約を受けられる格好だったのだ。基準は各社で異なるが、MARCHクラスなら「学歴フィルター」で振り落とされることはないという就活学生の間の常識は、もはや採用側には通用しないらしい。 ⇒【資料】はコチラ https://hbol.jp/?attachment_id=56912 　特に大手企業の場合は応募が殺到することから、あらかじめ絞り込むうえで学歴を目安としている模様。率直に言うと、偏差値が比較的高い大学に的を絞れば、おのずとハズレが少なくなるわけである。企業に新卒学生を紹介する事業で業界1位の実績を誇るDYM取締役の沖之城雅弘氏はこう語る。 「某大手企業が“学歴不問”を掲げ、まったく学校名をチェックしないで採用活動を行ったことがあったそうです。ところが、いざフタを開けてみると、最後まで選考に残ったのは、今まで採用実績の高かった大学の学生ばかりでした」 　もちろん、さほど学歴を重視していない企業も少なくないようだ。「ウチは外資系で、重役たちの多くは本国から派遣されてきた連中。超有名大を除けば、日本の大学のことなんてロクに知りませんから、チェックはほとんど無意味なのが実情です」などといった某大手メーカー人事担当の証言もある。 　その一方で話をややこしくさせている出来事がある。それが、経団連による就活解禁時期の「後ろ倒し」だ。来春卒業見込みの学生への面接解禁時期を、従来の4月から8月に変更したのである。そして、これを踏まえ、経団連に加盟していない中小企業の多くが、春頃から選考を始めるという事態が巻き起こっているのだ。 「中小企業がいち早く内定を出しても、大手企業の結果次第で学生側に辞退されることを防ぐため、“オワハラ”と呼ばれる社会問題も発生しています」（沖之城氏） 　この“オワハラ”とは、内定辞退を防止するために、研修という名目で長期間拘束するなどして、その後の就活を強制的に終わらせるという行為だ。ここまでこじれるなら、解禁時期は今まで通りのほうがよかったのではないかと思えてくるが、実はそのことがむしろ幸いしているケースもあるらしい。沖之城氏は打ち明ける。 「近年の就活では、地方大学に通う学生の健闘が目立ちます。求人が増えているとはいえ、それらは東京に集中しているのが実情です。地方在住の学生はそう頻繁には上京できないため、比較的早めに就職先を決める傾向があります。そのため、内定を辞退されるリスクが低く、多くの企業が地方の学生の採用を強化しているのです」 　また、今の就活学生たちがいわゆる“ゆとり世代”であることから、偏差値的には不利なはずの一部の大学が「学歴フィルター」を巧みにすり抜けているという。 「ここにきて、見直されているのが体育会系学生の採用です。彼らは礼儀正しく忍耐力もあり、社会的な常識も身についているケースが多いからです。体育会系の学生はもちろん、スポーツに強いイメージが定着した大学の学生も健闘しています」（沖之城氏） 　今後も大手企業が8月解禁を貫き続けるなら、将来の就活を念頭に、「戦略的に地方大学に進学する」のも一考に値するかも？　あるいは、もしも学力に自信がないなら、ひたすら体を鍛錬すべし!? 【沖之城雅弘氏】 関西学院大学を卒業後、大手人材コンサルティング会社を経て、’10年にDYM入社。取締役新卒紹介事業部部長として企業の新卒採用を支援。